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治しと癒しの融合

現在、うつ病、自律神経失調症、心身症etc多くの国民が治しと癒しを同時に必要としています。


検査しても、どこにも異常は見当たらないけれど、身体や心の不調が解消されない。レントゲン結果や血液検査で異常は見つからないけれど、○○の痛みは増すばかり。


先駆的なクリニックでは、さまざまなアプローチで原因をつきとめ、さまざまな療法や施術を行いますが、まだまだ、医療機関と各種セラピーとの間には見解に隔たりがあり、原因不明や症状改善方法が見つからずに医療機関と各種セラピーの間(はざま)を彷徨っている患者さんが大勢いらっしゃいます。



現在(いま)必要とされているのは、大病院で行われている診療科目間の患者さんのたらい回しではなく、医療者と各種セラピーがチームとして、さまざまなアプローチで患者さんの訴えを聞き、原因を究明して、症状の改善方法を見出す、『治しと癒し』の融合であると考えます。

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療養病床の再編と開業医への負担

加速化する潮流のもう一つの流れに、『療養病床の再編と開業医の在宅診療化』があります。

兎にも角にも医療費を削減したい厚労省としては、2006年7月より、療養病床入院者に関する診療報酬を大幅に削減し、恣意的に入院患者数を減らし、さらに2012年3月末までには、現在全国にある約38.1万床の「医療療養病床(25.7万)+介護療養病床(12.4万)」を一本化して15万床まで削減し、増え続ける高齢患者は「開業医の在宅診療の診療報酬を上げて」これをもって受け皿にするという方策です。これが如何に患者さんと医師双方にとって過酷であり、現場理解がされていないかは、

前記、吉岡春紀院長の療養病床再編の問題点について社会的入院と医療区分

医師ブログ、癌治療医のつれづれ日記「2007/04/15」新小児科医のつぶやき「2007/04/19」で詳細に記されています。


賛否はあっても、この二つの潮流はもはや止めることのできない大流となっており、現実的に対応した方策をとっていかなければ医院は生き残れない時代になってきています。


方策を大別2分してしまうと

(1)在宅診療化を積極的に受け入れるために、スタッフの補充や設備を充実する。

(2)自由診療制に特化して、診療報酬の庇護は受けずに自立した医院経営をする。


これから開業しようとする、若い先生は開業の条件として(1)を選ばざるおえない状況になるかもしれません。また、長年活躍されてきたベテランの先生は、ご自身の経験と養ってきた患者さんを診る直感力を生かして(2)を選ばれる傾向が多くなってきています。


世田谷区若手医師会のHPはこれから在宅診療に取り組む若い先生にとって頼りになるサイトです。同会の世話人:高津先生の「在宅医療の現状と今後の展望について」から是非ご参照ください。

健康増進クリニックは2007年開業の統合医療(保険診療+自由診療)医院で、院長の水上先生は勤務医から独立開業されました。
希望を語る会「3月号:新規開業1ヶ月の心境」は統合医療や自由診療制の開業参考にご一読の価値があります。


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20%の患者さんに75%の医療費

現在は、20%の患者さんに75%の医療費が使われており、(10人のうち8人の費用は医療費総額の25%)特に、高額医療は、大学病院など高度医療を行う病院で行われ、且つ死亡1~2ヶ月前に手術、投薬が集中しており、末期医療・延命治療のあり方にも問題提起がされています。



20%の患者さんに75%の医療費が使われている
...2001年1月(吉岡春紀 玖珂中央病院)


レセプトから見た医療費の使い方の調査
...2001年1月(吉岡春紀 玖珂中央病院)




また、自分自身が高齢となり、日常生活が困難となりさらに治る見込みのない疾患に侵された場合

どこで療養したいですか?というアンケートで※詳細図

(1)医師は、100人中49人が自宅 100人中2人が病院

(2)患者は、100人中23人が自宅 100人中38人が病院


※引用:厚労省終末期医療に関する調査等検討会報告書Ⅳ 末期状態における療養場所



医療を熟知している医師の大半は自宅療養を選択するのにもかかわらず、「高コスト、高リスク」の病院療養を担っているという矛盾は、病院経営の経済上の指示と、患者側の「家族に迷惑をかけたくない」「やれることは、すべてやってあげたい」との気持ちの双方が働いているものと考察されます。

特に癌や難治性疾患の場合は、標準治療後のケアで選択肢の多い代替医療で自宅療養を選ぶ患者さんが多くなってきています。

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「患者の主体性の尊重」における温度差

特にステージの進行した癌や難治性疾患の患者さんやご家族は「健康食品」について
強い肯定的感情で利用したいという意識下にあります。そのようなケースで、主治医が健康食品に対して、『断固たる否定』や『不明な根拠には関わりを持ちたくない』といった雰囲気であると、患者さんは内緒で利用せざるおえなくなり心理的ストレスを抱えてしまいます。


治療方針で「健康食品の利用を中止してもらう」場合は、「そんなものは毒にも薬にもならない」と
一蹴するより、「時期をみて私も一緒に考えてましょう」or「私も調べておきますので」と一言添えてくれる主治医に患者さんは心強い信頼を感じています。



「患者の主体性の尊重」は医療現場でも喚起されていますが...


2007年4月 日本医学会が実施した医療事情に関するアンケート

対象:医師5534名、コメディカル2425名、一般市民1万9083名の合計2万7042名

「治療の選択に関して患者の意見や希望が生かされてると思います?」

「生かされてる」と回答した医師が約80%・一般市民が40%とまだまだ倍の開きがあります。



2004年1月 (株)NTTデータシステム科学研究所の調査

対象:入院または6ヶ月以上の通院経験のある20~70歳未満の男女で1270サンプル

「患者の主体性と医療への満足度について」でも医療への満足度に影響を与える6つの要素のうち

1位は医師の技術・態度

2位は医師の説明・コミュニケーション力



となっており、医師の説明の仕方や情報提供能力が問われています。


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「地域医療アドバイザー?」と開業医の関係

特に小児科・産科の深刻な医師不足の地域を支援するため、厚労省は『地域医療アドバイザー』を2007年夏にも都道府県に派遣することを決めました。

派遣の要否は都道府県の要請に基づいて厚労省が判断。アドバイザーは非常勤で都道府県の対策会議に出席して病院の集約化や医師の重点配置について助言するとしています。



さらに、開業医については都道府県単位で

(1)地域で在宅当番医制のネットワークを構築、日曜日など救急センターに交代勤務

(2)いつでも携帯電話で連絡が取れるようにすること

(3)午前中は外来、午後は往診&訪問診療


等々、在宅療養支援診療所を含めグループによる対応で24時間医療体制を行政指導で実行しようとしています。



しかも、これらは医師の年齢に制限をかけていませんので、自らが高齢者であるベテラン開業医もその対象となります。このような情勢を鑑み、「食事療法や健康指導」に特化した自由診療制への方向転換を選択肢としていらっしゃる先生も増えています。


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『医心伝心』の困難な時代

2001(平成13)年

食品衛生法で重篤度・症例数の多いアレルギー物質を含む原材料5品目の表示を義務付け、19品目の表示を推奨」する制度が施行されました。(※2004年にバナナが追加され、20品目)また、同時に遺伝子組換え食品に関する表示義務の制度も施行されています。

■厚労省資料

 食品衛生法施行規則及び乳及び乳製品の成分規格等に関する省令

 アレルギー物質を含む食品に関する表示について

 遺伝子組換え食品に関する表示について



こうした「あれもだめ、これもだめ」というような消費者への注意喚起は、診療現場に大きな影響を与えています。特に、核家族化・少子化の現在、子育て中の母親をナーバスにさせており、このような情報に無頓着な医師は信頼を失墜してしまいます。



子供の身体を思いやり、「成長の過程で自然に治りますよ」「この程度の熱ならば様子をみましょう」という言葉も、その『医心伝心』の真意が伝わらずに苦慮している先生も多いことでしょう。



「食育」というキーワードでyahoo検索をかけると200万件以上ヒットする現在、食事療法や食についての情報を無視しては患者ニーズに対応できません。今後の医療サービスはこうした現状を「やんわりと受け止め」患者さんに安心感を与える工夫をしていく医院運営が大切です。


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「かかりつけ医」と患者さんの相性

いわゆる「上から目線の診察や指導」は支持されない時代になってきてますが、「すべて先生にお任せします」タイプの患者さんもいらっしゃいます。要は患者さんにとって自分と同じ目線で考えてくれる医師であるかどうかがポイントとなっています。


マンパワーの難しいところはヒト同士の相性であり、これは相手に合わせようと努力をするより相手に合うような他の医師に任せたほうが、サービスとして効率的です。

今後は、単に専門科目のみで連携するだけでなく、医師同士が互いのキャラクターまで把握し、患者さんを紹介することで患者さんから深い信頼を得て、顧客満足度をみたす結果となります。


加えて、近年は各種のセラピーやヒーリングが乱立し、患者さんの観念上「かかりつけの先生」を医師以外に意識する人も増えています。
これは医療の現場をかえって混乱させている原因にもなっていますが、このような医療外機関と対峙するのではなく、むしろ連携することによって患者さんの全人的欲求のニーズを満たし、クリニックの運営に成功している機関が年々増えてきています。



数ある病院選びや病院紹介に関するアンケート中、
ライフサイエンス出版で公開されている

医師の方針に疑問を感じる時 対象:慢性疾患があり、通院中もしくは過去に通院経験

患者紹介を主とした病診連携 対象:19床以下の医院・診療所のデータは、大変詳細に報告されていますので、是非ご参照ください。


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