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国民のサプリメント(健康食品)利用状況の調査

国民のサプリメント(健康食品)利用状況の調査で

gooリサーチが2005年7月に実施した「健康食品に関する3万人調査」によれば

(1)健康食品の利用状況は、過去の利用経験まで含めると約8割

(2)利用目的の第一位は、「日常的な健康の保持増進」(68.1%)

(3)病気の治療に用いる医薬品のように考えている(6.4%)

となっていますが、公開型インターネットアンケートによる結果なので、インターネット環境に疎い
高齢者の層を考慮すると、実際には(1)(2)の数値は低く(3)の数値は高くなると予想
されます。



東京都が2005年2~3月に約700名の医師・薬剤師へ調査した結果

(1)「健康食品」に対する関心

・薬剤師の約9割、医師の約6割が関心

(2)「健康食品」の相談を受ける機会

・医師の約3割、開業薬剤師の約4割が、[ほぼ毎日] [週に1回]

・相談内容は[薬との飲み合わせ・副作用] [服用の可否] [有効性]

詳細資料Ⅰ:医療関係者の「健康食品」への対応等に係わる調査結果概要

詳細資料Ⅱ:医療機関、薬局、薬店等における「健康食品」への対応等にかかる調査結果



患者さん(消費者)と医療従事者との「健康食品」に関する意識を包括的に説明しようとすれば、詳細資料Ⅱの70頁にあるように、前者は「健康食品」を肯定的感情で「低リスク・高ベネフィット」、後者は否定的感情で「高リスク・低ベネフィット」と判断しており、医療者はそのズレを意識して患者さんと向き合う必要があると云えるでしょう。


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『メタボリックシンドローム健診義務化』の開始

2008年・・『メタボリックシンドローム健診義務化』開始

厚労省は、次期診療報酬改定の中「生活習慣病の重症化予防対策」の指導管理の見直しとして、メタボリック・シンドローム対策を盛り込んでおり、業界やマスコミは大きなビジネスチャンスとばかりインターネット上でも玉石混交の情報が溢れています。



弊社自体は、関連業界+マスコミ+厚労省の三位一体によるメタボリックシンドロームの大合唱には辟易としておりますが、好むと好まざるとに関わらず『予防医療』への対応はこれからの医院運営の必須事項となってきています。※参照:2006年衆議院:厚生労働委員会メタボリックシンドロームの虚構性についての質疑応答


生活習慣病=「動脈硬化性疾患予防医学」が多くの国民の関心事となっていることは疑いのない事実であり、臨床応用として「外来指導、教育入院による栄養療法や運動療法」などによる指導が増えています。



動脈硬化性疾患予防や治療補助にサプリメントを積極的に導入しているクリニックも増えてきており、代替医療やホリスティック医療という言葉はすでに市民権を得ています。


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「地域医療アドバイザー?」と開業医の関係

特に小児科・産科の深刻な医師不足の地域を支援するため、厚労省は『地域医療アドバイザー』を2007年夏にも都道府県に派遣することを決めました。

派遣の要否は都道府県の要請に基づいて厚労省が判断。アドバイザーは非常勤で都道府県の対策会議に出席して病院の集約化や医師の重点配置について助言するとしています。



さらに、開業医については都道府県単位で

(1)地域で在宅当番医制のネットワークを構築、日曜日など救急センターに交代勤務

(2)いつでも携帯電話で連絡が取れるようにすること

(3)午前中は外来、午後は往診&訪問診療


等々、在宅療養支援診療所を含めグループによる対応で24時間医療体制を行政指導で実行しようとしています。



しかも、これらは医師の年齢に制限をかけていませんので、自らが高齢者であるベテラン開業医もその対象となります。このような情勢を鑑み、「食事療法や健康指導」に特化した自由診療制への方向転換を選択肢としていらっしゃる先生も増えています。


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『医心伝心』の困難な時代

2001(平成13)年

食品衛生法で重篤度・症例数の多いアレルギー物質を含む原材料5品目の表示を義務付け、19品目の表示を推奨」する制度が施行されました。(※2004年にバナナが追加され、20品目)また、同時に遺伝子組換え食品に関する表示義務の制度も施行されています。

■厚労省資料

 食品衛生法施行規則及び乳及び乳製品の成分規格等に関する省令

 アレルギー物質を含む食品に関する表示について

 遺伝子組換え食品に関する表示について



こうした「あれもだめ、これもだめ」というような消費者への注意喚起は、診療現場に大きな影響を与えています。特に、核家族化・少子化の現在、子育て中の母親をナーバスにさせており、このような情報に無頓着な医師は信頼を失墜してしまいます。



子供の身体を思いやり、「成長の過程で自然に治りますよ」「この程度の熱ならば様子をみましょう」という言葉も、その『医心伝心』の真意が伝わらずに苦慮している先生も多いことでしょう。



「食育」というキーワードでyahoo検索をかけると200万件以上ヒットする現在、食事療法や食についての情報を無視しては患者ニーズに対応できません。今後の医療サービスはこうした現状を「やんわりと受け止め」患者さんに安心感を与える工夫をしていく医院運営が大切です。


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マスコミの偏向報道と消費者心理の一例

2007年の『発掘、あるある大事典Ⅱでのやらせ事件』は記憶に新しいところですが、

1992年の『久米宏氏によるステロイド外用剤の恐怖心をあおる偏向報道』は皮膚科の現場に大きな混乱をもたらし、今現在もいわゆるアトピービジネスによる患者被害が絶えません。



『悪事千里を走る』の如く悪い噂は一気に広まりやすく、また報道は「アンチテーゼ=正義」という傾向が強く、薬の功罪について「薬害○○」というキャッチの方を多用するために、大衆心理に『薬=怖い』という観念が定着しています。


さらに2005年には『食育基本法』が施行され、食に対する関心が高まる中、「食事療法でアトピーを克服した」とかの話題が取り上げられ、主治医の説明よりも有名人の言葉を信頼するような展開が生じています。

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「かかりつけ医」と患者さんの相性

いわゆる「上から目線の診察や指導」は支持されない時代になってきてますが、「すべて先生にお任せします」タイプの患者さんもいらっしゃいます。要は患者さんにとって自分と同じ目線で考えてくれる医師であるかどうかがポイントとなっています。


マンパワーの難しいところはヒト同士の相性であり、これは相手に合わせようと努力をするより相手に合うような他の医師に任せたほうが、サービスとして効率的です。

今後は、単に専門科目のみで連携するだけでなく、医師同士が互いのキャラクターまで把握し、患者さんを紹介することで患者さんから深い信頼を得て、顧客満足度をみたす結果となります。


加えて、近年は各種のセラピーやヒーリングが乱立し、患者さんの観念上「かかりつけの先生」を医師以外に意識する人も増えています。
これは医療の現場をかえって混乱させている原因にもなっていますが、このような医療外機関と対峙するのではなく、むしろ連携することによって患者さんの全人的欲求のニーズを満たし、クリニックの運営に成功している機関が年々増えてきています。



数ある病院選びや病院紹介に関するアンケート中、
ライフサイエンス出版で公開されている

医師の方針に疑問を感じる時 対象:慢性疾患があり、通院中もしくは過去に通院経験

患者紹介を主とした病診連携 対象:19床以下の医院・診療所のデータは、大変詳細に報告されていますので、是非ご参照ください。


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「かかりつけ医」についてのアンケート

各地の医師会や医療情報機関による「かかりつけ医」についてのアンケートを集約すると

「かかりつけ医は必要だと思う」・・地域格差なく80% 前後

「かかりつけ医を決めている」・・・地域格差あり30~70%


(※注.小児科及び産婦人科のアンケートを除く)

これは、選挙の投票行動と比例しており浮動票の多い都市部(医療機関の競争が激しい)ほどかかりつけ医が定着せず、患者のニーズが流動的で多様化していることが顕著にわかる数値です。



かかりつけ医を決めていると答えた群にその理由はなんですか?

「どんな病気でもみてくれるから」

「病気や治療についてよく説明してくれるから」

「近いから」


順位の前後はあってもほぼ上位はこの3項目で絞られ、次に続くのが

「必要なときいつでも連絡がとれ適切な指示をしてくれる」

「必要なときにはふさわしい医師を紹介してくれる」



であり、腕がいい。設備が整っている。施設がきれい。等を上回ります。
これは患者さんが病院選びに如何に医師とのコミニュケーションを優先しているがわかる結果であり、患者さんは医師が思うほどには専門科目にこだわりをもたず、要は全人的に自分を看てもらえるかどうかを優先しています。

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